プログリットとは？
転職前に知りたい事業内容・働き方・選考の流れ【2026年版】

プログリットは、英語コーチングサービス「プログリット」を中心に、英語学習サービスを自社で運営する事業会社です。2016年9月に設立し、2022年9月に東京証券取引所グロース市場へ上場しました。専任のコンサルタントが学習に伴走するコーチングと、シャドーイングやスピーキングを鍛えるサブスクリプション型のアプリを両輪にしています。本記事では、事業内容と働き方、育成の仕組み、英語コンサルタント職の選考を公開情報から整理します。

会社概要

社名	株式会社プログリット（英文: PROGRIT Inc.）
設立	2016年9月（株式会社GRITとして設立し、2019年10月に現社名へ変更）
代表者	代表取締役社長 岡田祥吾
本社	東京都港区浜松町1-30-5 浜松町スクエア11階
資本金	3億5,324万円（2026年5月末時点）
上場市場	東京証券取引所グロース市場（証券コード9560）
決算期	8月31日
従業員数	連結 約370名（2026年5月末時点）
事業内容	英語コーチングサービス／サブスクリプション型英語学習サービス
校舎	関東9校舎・関西3校舎・東海1校舎（2026年7月時点）
グループ会社	株式会社イングリッシュカンパニー（2026年4月に完全子会社化）

上場している主体は、株式会社プログリット本体です。2026年4月28日には株式会社スタディーハッカーの全株式を取得し、完全子会社としました。同社は現在、株式会社イングリッシュカンパニーに社名を変えています。

この新しいグループ会社が手がけるのは、英語コーチングサービス「ENGLISH COMPANY」を主軸とする英語教育事業です。両社のサービスと人材マネジメントは、それぞれ独立して運営されています。表に挙げた連結の約370名には、イングリッシュカンパニーの人員も含まれます。

事業内容と特徴

プログリットの事業は、英語コーチングサービスとサブスクリプション型の英語学習サービスにまたがります。決算では、両者を合わせて英語コーチング事業という単一のセグメントで開示しています。

その中核が、短期集中で英語力を伸ばす英語コーチングサービス「プログリット」です。お客様一人ひとりに専任のコンサルタントが付き、英語そのものを教えるのではなく、学習を続けるうえでの課題を一緒に解いていきます。カリキュラムは、第二言語習得論と25,000人以上の受講生の学習データをもとに組み立てる、お客様ごとのオーダーメイドです。週1回の面談と毎日のフォローを通じて、1日3時間の自習をやり切れるよう支えます。

このコーチングと並ぶもうひとつの柱が、サブスクリプション型のサービスです。シャドーイングに特化した「シャドテン」では、英語学習のプロが学習者の音声を毎日添削します。「スピフル」は口頭英作文と独り言英会話をAIの添削で鍛えるアプリで、「ディアトーク」はAIの講師と英会話を重ねるサービスです。2026年4月には、無料の英単語アプリ「プロワーズ」も加わりました。

こうしたサービスの広がりは、売上の構成にも表れています。上場時に20%程度だったサブスクリプション型の売上比率は、2026年8月期第3四半期累計で44%まで高まりました。

また、法人向けには「プログリット FOR ENTERPRISE」の名称で、企業ごとに内容を組み立てる英語研修を提供しています。

成長性・外部評価

プログリットの業績は、売上高と利益の両面で伸びています。2025年8月期の売上高は57億円で前期比29.1%増、営業利益は12億円で45.9%増でした。前期に続いて、売上高とすべての利益指標で過去最高を更新しています。

この伸びは、2026年8月期に入っても続いています。第3四半期累計の売上高は51億円となり、前年同期から21.6%増えました。なお、2026年4月にグループへ加わったイングリッシュカンパニーの損益は、この累計には含まれていません。

また、法人向けの取引も広がっています。研修の導入企業は2026年5月末時点で396社となり、前年同期から70社増えました。2026年7月には人事・組織コンサルティングのマーサージャパンと戦略的業務提携を結び、海外駐在マネージャー向けの英語コーチングを共同で開発しました。提携先を通じて企業に届け、サービスの運営はプログリットが担います。

さらに、組織づくりも表彰の対象になっています。従業員エンゲージメントの調査結果をもとに上位企業を表彰するベストモチベーションカンパニーアワードを、2020年から2025年までに5度受賞しました。2025年は中小企業部門で4位です。

働き方・カルチャー

プログリットの英語コンサルタントの働き方は、校舎での勤務が基本です。担当するお客様の状況に応じて、リモートワークを週2日まで選べます。

また、社内の交流にも独自の場があります。社員はファーストネームで呼び合い、月1回のオンライン全社ミーティングと3か月に1回の対面の集会で、全社の状況を共有します。年に1回の創業祭は、全員で旅行や運動会に出かける行事です。

同社のもうひとつの特色は、FIVE GRITと呼ぶバリューです。顧客起点で考えることや高い目標に挑むこと、課題を自ら解決に導くことが含まれます。仲間を尊重することと、すべてのフィードバックに感謝することも、その一部です。

さらに、ライフステージの変化に合わせて働ける環境づくりも進めています。2025年8月期の育児休業取得率は、女性と男性のいずれも100%でした。2025年8月末時点で、正社員の68%、管理職の38%を女性が占めています。

キャリアパス・育成

プログリットの育成は、入社後の研修から始まります。英語コンサルタントは、第二言語習得論に基づく学習法とコーチングの技術を学び、ロールプレイを重ねてからお客様を担当します。

その後も、学ぶ機会は続きます。担当を持ってからはメンター制度と週次のスキルアップ会議があり、3か月に1回のプログリット大学では外部から招いた講師の講義を受けられます。良い仕事の進め方を全員で共有する場を毎週設けているのも、同社の特徴です。

さらに、担当できる領域を広げる道もあります。TOEFL・IELTSのコースを受け持つのは、別途の研修を受けたコンサルタントです。英語力を高めるための受験や教材の購入も、会社が支援しています。社内から校舎マネージャーを育て、登用する取り組みも進んでいます。

こうした日々の取り組みを評価するのが、半期ごとの評価制度です。評価にはFIVE GRITの体現度が組み込まれ、マネージャーとの1on1でその度合いをすり合わせます。年4回の表彰では、新人賞やMVPが選ばれています。組織面では、2026年4月に執行役員制度を導入しました。

中途選考の傾向

プログリットの英語コンサルタント職の選考は、書類選考 → 一次面接 → 最終面接（役員） → 内定という流れです。面接は計2〜3回です。選考では、FIVE GRITに共感し、体現できる人物かどうかが重視されます。面接の回数が限られる分、これまでの経験とバリューのつながりを1回ごとに伝えきる必要があります。

向いている人

プログリットは、人の成長に伴走する仕事をしたい人に向いています。お客様の課題を分析し、学習計画を設計し、週1回の面談と日々のフォローで伴走するのが、英語コンサルタントの仕事です。この進め方は、コンサルティングで求められる課題解決の手法にも通じます。

また、仕事を通じて自分の英語力も磨きたい人にも合います。会社が受験や教材の購入を支援し、研修を受ければTOEFL・IELTSのコースも担当できます。社員の前職は航空業界やメーカー、営業職などさまざまで、ビジネスで英語を使ってきた人や留学経験者が多いのも特徴です。

さらに、成長を続ける上場企業で、事業の広がりに関わりたい人にも向いています。個人向けのコーチングを軸に、サブスクリプション型のアプリと法人研修へと事業が広がってきました。2026年にはイングリッシュカンパニーのグループインとマーサージャパンとの提携が続きました。

よくある質問

プログリットはどんな会社ですか？

英語コーチングサービス「プログリット」を中心に、英語学習サービスを自社で運営する事業会社です。2016年9月に設立し、2022年9月に東京証券取引所グロース市場へ上場しました。専任のコンサルタントが学習に伴走するコーチングと、シャドーイングやスピーキングを鍛えるサブスクリプション型のアプリを両輪にしています。

プログリットの働き方の特徴は？

英語コンサルタントは校舎での勤務が基本で、担当するお客様の状況に応じてリモートワークを週2日まで選べます。2025年8月期の育児休業取得率は、女性と男性のいずれも100%でした。

プログリットの中途選考はどんな流れですか？

英語コンサルタント職の選考は、書類選考 → 一次面接 → 最終面接（役員） → 内定という流れです。面接は計2〜3回で、FIVE GRITに共感し、体現できる人物かどうかが重視されます。

まとめ

プログリットは、英語コーチングサービス「プログリット」とサブスクリプション型の英語学習サービスを自社で運営する、東証グロース上場の事業会社です。2025年8月期は前期比29.1%の増収で、売上高とすべての利益指標で過去最高を更新しました。育成では入社後の研修からメンター制度、プログリット大学までが続き、評価にはバリューのFIVE GRITが組み込まれています。ステラキャリアズでは、各社の選考傾向を踏まえたご相談を承っています。

※本記事は2026年8月時点で作成しています。制度・人員規模・案件構成などは変更される場合がありますので、最新の情報は公式サイト等をご確認ください。

参照: progrit.co.jp ほか