山田コンサルティンググループとは？
転職前に知りたい事業内容・特徴・向いている人【2026年版】

山田コンサルティンググループ株式会社は、1989年7月に設立された東京証券取引所プライム市場上場のコンサルティングファームです。経営コンサルティングに加えて、M&Aアドバイザリーと事業承継、不動産の領域を持ちます。コンサルティングと投資の2事業を並べている点が、助言に専念するファームとの違いです。本記事では、事業内容と組織の特徴を公開情報から整理します。

会社概要

社名	山田コンサルティンググループ株式会社
設立	1989年7月10日
代表者	代表取締役社長 増田慶作
資本金	15億9,900万円（2026年3月時点）
本社	東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館
上場市場	東京証券取引所プライム市場（証券コード4792）
決算期	3月
事業内容	コンサルティング事業、投資事業

設立は1989年で、コンサルティング業界では長い歴史を持ちます。新興のファームが並ぶなかで、35年以上にわたって事業を続けてきました。

その事業は2つのセグメントに分かれます。コンサルティング事業と投資事業で、助言と資本の両面から顧客に関わる構成です。

事業内容と特徴

山田コンサルティンググループのコンサルティング事業は、4つの領域で構成されます。M&Aアドバイザリー、事業承継コンサルティング、経営コンサルティング、不動産コンサルティングです。

その構成で目を引くのは、事業承継が独立した領域として置かれていることです。多くのファームはM&Aの一部として扱いますが、この会社は分けています。オーナー企業の代替わりという、経営と資産の両方にまたがるテーマを正面から扱う整理といえます。

同じく特徴的なのが、不動産コンサルティングの位置づけです。経営コンサルティングと並列に置かれており、企業の保有資産に踏み込む支援を独立した領域として持ちます。事業承継や資産の組み替えを扱う際に、不動産の知見が必要になる場面と対応しています。

さらに、投資事業がコンサルティング事業と並びます。助言する立場だけでなく、資本を入れて関わる立場も取ります。コンサルティングファームが投資事業をセグメントとして持つ形は多くありません。

向いている人

オーナー企業の経営に近い距離で関わりたい人に向いています。事業承継コンサルティングが独立した領域として置かれ、扱うのは代替わりという経営者本人のテーマです。上場企業の一部門を対象とする案件とは、関わり方の性質が変わります。

また、M&Aを手がけたい人にも合います。M&Aアドバイザリーが4領域の一つで、事業承継や経営の支援と地続きになっています。ディールだけを切り出す進め方ではありません。その前後を含めて関われます。

さらに、助言と投資の両方に関心がある人にも向いています。投資事業がコンサルティング事業と並ぶセグメントとして置かれており、資本を入れて関わる立場も社内にあります。

このほか、上場企業の基盤で長く働きたい人にも合います。東京証券取引所プライム市場に上場しており、1989年の設立から35年以上にわたって事業を続けてきた会社です。

よくある質問

山田コンサルティンググループはどんな会社ですか？

1989年7月に設立された、東京証券取引所プライム市場上場のコンサルティングファームです。経営コンサルティングに加えてM&Aアドバイザリーと事業承継、不動産の領域を持ち、コンサルティングと投資の2事業を並べています。

山田コンサルティンググループではどんな仕事に関われますか？

コンサルティング事業は、M&Aアドバイザリー、事業承継コンサルティング、経営コンサルティング、不動産コンサルティングの4領域で構成されます。事業承継は独立した領域で、扱うのはオーナー企業の代替わりという、経営と資産の両方にまたがるテーマです。さらに、投資事業がコンサルティング事業と並び、資本を入れて関わる立場も取ります。

山田コンサルティンググループはどんな人に向いていますか？

オーナー企業の経営に近い距離で関わりたい人、M&Aを手がけたい人、助言と投資の両方に関心がある人に向いています。上場企業の基盤で長く働きたい人にも合います。

まとめ

山田コンサルティンググループ株式会社は、1989年設立の東証プライム市場上場のコンサルティングファームです。コンサルティング事業はM&Aアドバイザリー、事業承継、経営、不動産の4領域で構成され、事業承継と不動産をそれぞれ独立した領域として持ちます。加えて投資事業をセグメントとして並べており、助言と資本の両面から顧客に関わります。オーナー企業の代替わりや資産の組み替えといったテーマを正面から扱う点が特徴です。ステラキャリアズでは、各社の選考傾向を踏まえたご相談を承っています。

※本記事は2026年8月時点で作成しています。制度・人員規模・案件構成などは変更される場合がありますので、最新の情報は公式サイト等をご確認ください。

参照: yamada-cg.co.jp ほか